英語の社内公用語化「第2波?」

自分の会社がある日突然、
「今日から英語を社内公用化にします。」
ということになったらどうしますか?

ユニクロを運営するファーストリテイリングや、楽天グループが、英語を社内公用語にすると宣言したのは10年前でしたね。
まあ家の会社は関係ないだろうと思っている人も多いかもしれません。

しかし調べてみると。。。

1. 社内で英語を公用語としている企業

株式会社ファーストリテイリング
2012年3月から実施している
楽天株式会社
2012年7月から実施している
スミダコーポレーション株式会社
2002年から実施している

2. 一部セクションで英語を用いている企業

シャープ株式会社
研究開発本部など一部のセクションで英語を使用している
日産自動車株式会社
会議などで英語を使用している
伊藤忠商事株式会社
会議などで英語を使用している

3. 英語公用化を推進している企業

本田技研工業株式会社
2020年を目標に英語公用語化を進めている
株式会社サイバーエージェント
英語公用語化に向けて準備している
株式会社ブリヂストン
英語公用語化に向けて準備している
アサヒビール株式会社
英語公用語化に向けて準備している

などなど、増えていますね。
しかし、最近は少し傾向が変化してきているようです。

エンジニアが人出不足になり、会社は日本語を話せる外国人のエンジニアの採用は続けていたのですが、それでも母数が少ないので、日本語という壁を取り払うことにしたようです。
採用する地域についても、それまでの日本とアジア諸国から全世界に広げて、英語公用化への舵を切る会社が増えているそうです。

ともかく、優秀な外国人エンジニアを採用するうえでネックとなっていたのは「日本語の壁」であるので、社内の公用語を英語にすることで、日本語を喋れない外国人エンジニアにも門戸を広げることができるからです。

朝日新聞の記事よりますと、10年前の楽天やユニクロの動きを「第1波」とすると、去年からは「第2波」が起こっている。それは全社というより、優秀な海外からのエンジニアや、多分これからはITやデジタルに強い外国人が働くだろう部署において、英語の公用化が否応なしにされることになるだろうということです。

日本では、人出不足が深刻化し、国内の人口減少や少子化が進み、企業も成長していくには必然的な流れでしょう。

ますます、理系の学生たちに頑張ってもらわないといけません。
理系の学生が多い、私の教えている大学の学生たちにも、カツを入れてあげないといけません!
ということで、さっそく授業で話しておきました。
理系の学生の中には、英語は自分たちに関係ないかも?という顔をしている子たちが多いですから(笑)

ついでに、まだまだTOIECが会社で重視されている現状も話しました。
やる気になってくれるといいですが。。。

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